サステナビリティ

久光製薬グループの
サステナビリティ

久光製薬グループの
サステナビリティ方針

「手当て」は、笑顔をつくる。

久光製薬が大事にしていく文化は、「手当て」の文化です。
大切な人に手を添え、「がんばれ」、「元気になって」と、心を込めて癒やす。
「手当て」に込められているのは、相手への思いやりです。
それが「貼る」の原点であり、創業以来大切にしてきた、
いたわりの治療文化です。

「手当て」の文化を世界へ広げることの一つの形は、
「貼る文化」を世界に広めることですが、当社の使命はそこにとどまりません。
「手当て」の思いにあふれていて、お客様の満足にかなうことはサービス、
予防などであってもすべて当社が果たすべき使命です。

思いやりにあふれる「手当て」を通じて、幸せな笑顔づくりに貢献することで、
社会課題の解決と自社グループの成長の好循環の実現を目指します。

イメージ

久光製薬グループのマテリアリティ
(重要課題)

2021年に、サステナビリティ方針に掲げる『「手当て」は、笑顔をつくる。』という共有価値を創造するために9つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。
これらのマテリアリティ(重要課題)は2つに整理・分類しています。

  • ①「新たな価値創造により社会課題の解決に貢献するマテリアリティ」
  • ②「社会課題の解決、社会からの要請および自社の持続的成長の基盤に関わるマテリアリティ」
    これらのマテリアリティへの取り組みを通じて、共有価値創造を目指すとともに、持続可能な社会の構築に貢献してまいります。
当社が目指す共有価値
       
新たな価値創造により社会課題の解決に貢献するマテリアリティ
「貼る文化」を
世界へ広める
  • ・貼付剤を通じた「手当て」の
    良さの普及
  • ・価値ある貼付剤の開発
「手当て」の
思いにあふれる
商品・サービスの創出
  • ・貼付剤以外のニーズに対応した
    商品の開発・提供
  • ・健康寿命延伸に貢献する
    商品・サービスの提供
社会課題の解決、社会からの要請および自社の持続的成長の基盤に関わるマテリアリティ
環境経営の
推進
  • ・事業活動における
    CO₂排出量の削減
  • ・プラスチック使用量、
    廃棄物の削減
  • ・サプライチェーンにおける
    CSR調達の推進
医薬品・サービス等
および情報アクセスの
向上
  • ・世界各国への商品・
    サービスの提供
  • ・ニーズに対応した
    購買手段の提供
  • ・健康関連の情報発信の充実
地域社会への貢献
  • ・文化支援、スポーツ支援、
    団体支援活動
  • ・地産地消の商品開発
D&Iおよび
働き方改革の推進
  • ・多様な人材の活用
  • ・働きがいある職場環境の整備
高品質な商品・
サービスの供給
  • ・商品・サービスの品質・
    安全性の確保
  • ・お客さまの声を活かした
    商品改良
責任ある
マーケティング・
情報収集活動
  • ・各国ガイドラインを遵守した
    マーケティング活動
  • ・医薬品等の
    適正使用情報の収集
コンプライアンス推進と
ガバナンス強化
  • ・取締役会の実効性の向上 ・各種ハラスメントの撲滅
  • ・コンプライアンス意識の浸透 ・各種リスクへの対応

社会課題の解決、当社の持続的成長のために特に重要なマテリアリティには、中長期的に進捗を計測するための評価指標(KPI)を設定しました。
今後、KPIの実績値の開示を行うとともに、社内外の環境変化に応じて、定期的にマテリアリティおよびKPIの見直しを検討してまいります。

マテリアリティ(重要課題) KPI
「貼る文化」を世界へ広める、
「手当て」の思いにあふれる商品・
サービスの創出
3すべての人に健康と福祉を
当社商品の販売国・地域数を広げる
環境、使いやすさに配慮した育薬を行う
(育薬:商品改良、効能追加など)
手当ての思いにあふれる商品・サービスを創出する
(貼付剤および手当ての思いのあふれる商品・サービス)
環境経営の推進
12つくる責任 つかう責任
13気候変動に具体的な対策を
CO₂排出量削減(スコープ1、2)
2030年までに2013年度比で46%削減する。(対象:国内の全拠点)
廃棄物の削減
  • 1)工場から排出される産業廃棄物の削減
    2025年度までに廃棄率を2020年度比で1.5%削減する。
    ※廃棄率=産業廃棄物量/総生産量
  • 2)容器包装リサイクル法に係る「家庭ごみ」の削減
    2030年度までに2020年度比で10%削減する。
    (販売数量増減の影響は含まない。)
サステナビリティ調達調査回答率
2025年度までにサステナビリティ調達調査の回答率を100%とする。
対象:一次サプライヤー、二次サプライヤー
※一次サプライヤー:当社が製造に使用する原材料購入元
※二次サプライヤー:当社と直接契約関係にない当社製品の原材料製造元
高品質な商品・サービスの提供
12つくる責任 つかう責任
製品回収ゼロ
毎年の製品回収をゼロとする。
商品クレーム発生率
2025年度までに商品クレーム発生率を0.001%以下とする。
対象:当社が製造・販売する全ての商品に対する商品に関するクレーム
D&Iおよび
働き方改革の推進
5ジェンダー平等を実現しよう
8働きがいも経済成長も
モラルサーベイスコア(該当8項目:やりがい+働きやすさ)
2025年度までに8項目平均値を5.0P以上とする。
女性管理職比率
2024年3月31日までに2021年3月末時点の1.5倍に引き上げる。
入社9~11年目女性社員継続雇用割合
2024年3月31日までに継続雇用割合を45%以上とする。

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